サロンの選び方－ヘアケア情報

　まず、なにをしたいのかにより専門分野に強いサロンを探します。育毛をしてみたい場合、毛髪診断士の資格をもった人がいるのか、マイクロスキャナーによる頭皮の診断、カウンセリングをしてもらえるのかを問い合わせてみます、次にカウンセリングを受け納得がいけば育毛をされたらよいと思います。納得がいかない場合カウンセリングを受けていても断ると良いでしょう。ご自分でもある程度の知識を専門誌などでつけておく事をお勧めします。

　増毛などを希望している場合は、自分の希望に合った方法を考えてくれるお店で説明だけでなくサンプルを見せてもらえる、実際に試してみる事のできるところが良いでしょう。金額的にも継続していける範囲での提示であれば良心的な価格設定かもしれません。どちらにしても長期にわたりサービスを受けますので希望,要望をはじめに伝え了承してもらい書面で約束しておくと良いでしょう。

　また、注意情報としては平成15年6月に生活文化局が育毛､増毛業者を対象に調査に乗り出しました、その調査結果は次のとおりです。

年間売上額10億円以上120億円の8社が不適正な取引行為があり、改善指導を受けています。その内容の一部が

●虚偽説明
	「必ず生えてきます、確実に効果があります」
	「3ヶ月で脱毛が止まり、その後効果が出てきます」
	「絶対大丈夫、2年くらいかかるが確実に生えます」
	などの断定的な判断を提供し、確実に目的がかなうと思わせて勧誘をおこなう。（条例規則第6条3号違反）

●長時間等の迷惑勧誘

	「広告を見てお試しコースを受けるつもりで来店した消費者や、話を聞くだけのつもりで出向いた消費者に3～5時間の勧誘する」
	「家に帰って考えたいと結う消費者に対してその日のうちに強引に契約を締結させる」
	等の消費者に迷惑をおぼえさせる勧誘をする。（条例規則第７条第１号違反）

●心理的に不安にさせる行為

	抜け毛が多いことを心配して出向いた消費者に
	「このままにしておくと全部抜けてしまう」
	「このままでいると数年後には大変な事になる」
	「とてもまずい状態､すぐケアしたほうがいい」
	「深刻な状態です」
	等の消費者を不安にさせるトークで勧誘する。（条例規則第7条8号違反）

●過量販売・支払能力を超える契約

	「年収200万円の20代の男性に増毛サービスと育毛サービスの総額230万円の契約をさせる」
	「テレビCMを見て来店した学生に支払えないといっているにもかかわらず育毛剤、シャンプー､コンディショナーなどの商品と育毛サービスの総額240万円の契約を締結させる」
	「22才の学生に、通うたびに次々に契約を勧め､消費者が支払いが無理と言うと来年社会人になれば大丈夫と言う」
	等の過量と思われる販売、支払能力を超えた契約をさせる。（条例規則第8条5号・第7号違反）

●中途解約の対応が悪い

	「育毛の施術を受けていると頭皮がかゆくなるので解約を申し出ると、スケジュールを組んでいる間は解約できないと言う」
	「契約後1ヶ月で育毛サービスの解約を申し出た消費者に、30万円の頭皮マッサージ器の買取を求める」
	等消費者の解約の申し出に速やかに対応しない、高額な解約料を要求しトラブルになるケースが見られる。（条例規則第11条第4号・5号違反）

各社とも守るべき「ガイドライン」による自主規制をスタートさせたが「ガイドライン」のみでの事業者と消費者の取引の公正を図ることは不十分であると考える。このため、育毛、増毛サービスを特定商取引法の特定継続的役務に追加指定することを､国に対し提案要求する。

以上が生活文化局の調査結果の一部です。このことから育毛、増毛の契約者は、若者が多く頭髪が薄くなったという不安を抱えて深刻な心理状態で契約に臨むケースが多いため断定的判断や虚偽説明がおこなわれやすい状況にある。平均契約金額も123万円最高契約金額660万円と不適正取引にあたると思われる内容になっている。

しかし、ヘアケア・ジェイピーの調べではこのような企業ばかりではなく良心的なサロンも数多く存在します、お問合せフォームよりお問合せくださいましたら最寄のサロンを何店かご紹介いたします。